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安全性についてのQ&A

Q1 他の食品が入っていたプラスチック容器に別の食品を入れても大丈夫ですか?
Q2 プラスチック製の漬け物樽でぬかみそをつけたら、変なにおいがしましたが大丈夫でしょうか?
Q3 電子レンジでプラスチックから何か溶け出すような気がしますが大丈夫でしょうか?
Q4 プラスチック製のトレイやおろし器の破片をあやまって食べてしまいましたが、大丈夫でしょうか?
Q5 プラスチック容器に食品を入れておいたら、容器が変色してしまいました。大丈夫でしょうか?
Q6 プラスチック製の容器や食器からは何かが溶出し、危険だといわれていますが?
Q7 有害性があるとされた添加物は使用されていませんか?
Q8 食品用容器包装、器具に使用されているプラスチックの添加剤について、安全性はどのように考えられていますか?
Q9 塩素系プラスチックを燃やすと、ダイオキシンが発生すると言われていますが、本当ですか?
Q10 環境ホルモン問題とはなんですか?

Q1 他の食品が入っていたプラスチック容器に別の食品を入れても大丈夫ですか?

プラスチック容器は、その中に入れる内容物によって、いろいろな材質が使い分けられています。

プラスチックは一般的に酸やアルカリに強いものですが、中には油やアルコールで膨潤したりヒビ割れを起こすものがありますので、転用しないようにして下さい。

砂糖のケースに塩を入れたり、清涼飲料水用のボトルに飲み水を入れたりすることはもちろん大丈夫です。

Q2 プラスチック製の漬け物樽でぬかみそをつけたら、変なにおいがしましたが大丈夫でしょうか?

漬け物用の容器にはポリエチレンが使用されており、容器自体から臭気のでることはありません。

この場合のにおいは、かきまわすことを怠ったためと考えられます。もともと、ぬかみそは、かきまわすのを怠ると木の樽でも臭くなるものですが、プラスチック製容器は、木に比べ通気性が少ないので、より一層かきまわす必要があります。

Q3 電子レンジでプラスチックから何か溶け出すような気がしますが大丈夫でしょうか?

電子レンジで食品をあたためるときは電子レンジ用容器を使用して下さい。電子レンジは高周波誘電加熱で食品の水分を加熱するもので、プラスチック容器は高周波で加熱しても、食品の沸点以上には温度は上がりません。従って、高周波に影響される特別な溶出はありません。JISでは電子レンジに使用できる食器類は、家庭用品品質表示法による表示耐熱温度が140℃以上のものと定められています。

注意すべきは空炊きしないことです。電子レンジ自身が損傷することがあるからです。

また、食品から水分がなくなると食品温度が上昇し、焦げが生じます。加熱時間に注意し ましょう。電子レンジ使用にあたっては取扱い説明書をよく読んで下さい。

Q4 プラスチック製のトレイやおろし器の破片をあやまって食べてしまいましたが、大丈夫でしょうか?

プラスチック製のトレイやおろし器の材料は、多くの場合、ポリスチレンです。プラスチックはたとえ食べてしまっても、腸で吸収されることはありません。

ポリスチレン、ポリプロピレンなどは、動物実験で実際に食べさせてみた結果、安全が確認されています。

Q5 プラスチック容器に食品を入れておいたら、容器が変色してしまいました。大丈夫でしょうか?

プラスチック容器に食品の色が移ることは間々あります。とくに人工着色された食品を長い間入れておくと、色が移りやすいものです。このため、プラスチックが変質したように思われるかもしれませんが、木の樽に漬け物の色がしみこむのと同じ現象ですので、心配いりません。

この逆に、プラスチック容器から食品に色が移ることは食品衛生法によってあってはならないことになっており、メーカーは厳重な溶出試験をしておりますので、ご安心下さい。

Q6 プラスチック製の容器や食器からは何かが溶出し、危険だといわれていますが?

食品容器や食器は、常に食品と接しており、安全性はなによりも優先して考えなければなりません。現在では食品衛生法によって厳しく規制されています。

プラスチック業界では、世界各国の研究・実験データ等を十分に調べ、独自の基準を作って管理しておりますので、安心してご使用いただけます。

Q7 有害性があるとされた添加物は使用されていませんか?

食品衛生法第16条では「有害な、もしくは有害な物質を含み、または付着して人の健康を損うおそれがある器具もしくは容器包装は、製造・販売、輸入もしくは営業上使用してはならない」となっています。

アメリカの食品安全委員会(Food Protection Committee)では、

■安全とは   その物質の意図する用途に用いたときの量や使い方では、傷害が起きないことが実際上確実なこと。
■有害とは   その物質の持つ障害を引き起こす能力。奇形、突然変異、がんなどを引き起こす能力を含む。
■危険とは   その物質を意図する用途に用いたときの量や使い方で、障害が引き起こされそうなこと。

と定義しています。

安全な物質とは=毒性のない物質、危険な物質とは=毒性のある物質、と考えがちですが、安全とか危険とかはその物質の摂取量や使い方によるもので、どんな天然物も合成物も一定量以上摂取し続ければ、障害を引き起こすこともあります。

逆に、毒性があるとされる物質であっても摂取量が少なければ、体内で分解されたり排泄されたりして、障害を起こすには至らず安全ということになります。

食塩やビタミン類も過剰な摂取によって障害が生じます。適正に用いればよいのです。従って、プラスチック用の添加剤は、全量が口に入る医薬品や食品添加物と比べ、使用した製品から食品へ溶け出す量を摂取量としても、きわめて微量であり問題にはなりません。

Q8 食品用容器包装、器具に使用されているプラスチックの添加剤について、安全性はどのように考えられていますか?

食品用容器包装、器具に使用されているプラスチックの添加剤は、包装や器具から食品中に溶け出し、人が摂取すると推定される量が、その添加剤の許容摂取量を超えない、いわば「安全性上問題がない」という判断基準にもとづき、ポジティブリストに記載された添加剤の中から、必要最小限の種類と量が使われています。

許容摂取量とは通常ラットによる経口亜急性毒性試験の最大無作用量の1/300(安全係数)を基準としています。また、米国や欧州各国の判断基準も基本的には同じ考え方なので、これらの国で食品用プラスチックの添加剤として認可されている物質も必要があれば、記載することにしています。

尚、薬は治療のためやむを得ず使うものですが、使い方を間違ったり量を無視したりすると、危険もあるため、成分が明記されているのです。

Q9 塩素系プラスチックを燃やすと、ダイオキシンが発生すると言われていますが、本当ですか?

これまで環境中に放出されたダイオキシンの大部分は不純物として除草剤に含まれていたものやPCBに由来するものです。それが、畑の土壌や川や海の底質に蓄積されているのです。それらのものが使われなくなった1980年代以降は、焼却由来のダイオキシンが主な発生源として注目されてきました。

ダイオキシン生成に必要な塩素は燃焼環境中に常に存在しており、焼却条件によっては何を燃やしてもダイオキシンを発生させる可能性があります。

ダイオキシンの発生量は、焼却設備、焼却条件によって変化することが知られています。適切な設備で、適切な条件(燃焼ガス温度800℃以上で2秒以上滞留、その後200℃以下に急速冷却することなど)で、焼却することにより発生を最小限に抑えることができるため、特定の物質の焼却が、ダイオキシンの発生を左右することはないと考えられます。

なお、焼却由来のダイオキシン発生量は、ダイオキシン類対策特別措置法の施行に伴い、ここ数年急速に減少しています。

Q10 環境ホルモン問題とはなんですか?

いわゆる環境ホルモンとは、正しくは「内分泌かく乱化学物質」といい、「内分泌系に影響を及ぼすことにより、生体に障害や有害な影響を引き起こす外因性の化学物質」とする政府見解がとりまとめられています(2003年5月)。「内分泌かく乱物質」は自然界にも存在し、大豆、もやし、クローバー等にも含まれていることが知られています。1996年に米国で出版された「奪われし未来」(シーア・コルボーンら)は、ある種の化学物質が人や動物に有害な影響を及ぼすのではないかと問題提起し、社会的に大きくクローズアップされました。日本では環境省(1998年当時環境庁)が、それまでの科学的知見や今後の対応方針等を「内分泌攪乱化学物質問題への環境庁の対応方針について−環境ホルモン戦略計画−SPEED'98−」としてとりまとめ(1998年5月)、優先してリスク評価に取り組むべき65物質(当初は67物質、後に2物質を除外)を発表しました。リスト中の物質で暴露の可能性があり、かつ有害性が高いと考えられた物質については、人の健康及び生態系への影響を評価するための動物実験(哺乳類、魚類)が行われました。

その結果、魚類を用いて試験を実施した35物質中4物質について内分泌かく乱作用を持つことが推察され、人への影響の評価のために実施した哺乳類を用いた試験では、いずれの物質についても明らかな内分泌かく乱作用は認められませんでした(平成17年度第2回化学物質の内分泌かく乱作用に関する検討会資料)。

環境省は、2005年3月にSPEED'98を改訂した新しい取組指針「化学物質の内分泌かく乱作用に関する環境省の対応方針について−ExTEND2005−」を公表し、2005年以降はこのExTEND2005に基づき、各種の取組を進めています。内分泌かく乱作用に関する作用・影響評価については、調査対象を全化学物質(化学品だけでなく、天然のホルモン様物質も含む)に広げ、毎年専門家によって構成される公開の検討会において試験対象物質を選定した上で、試験を実施することとしています。

及び「化学物質の内分泌かく乱作用に関するホームページ」
http://endocrine.jp を、ご覧下さい。